共通費の計算結果が変わる!絶対に間違えてはいけない積算ソフト設定3選
積算担当の皆様、お疲れ様です!
今回は「絶対に間違えてはいけない積算ソフトの設定3選」をお届けします。どれも見落とすと共通費の計算結果が大きくズレる、実務上の重大ポイントです。初心者の方はもちろん、ベテランの方も確認の習慣をつけておきましょう!
- ① 複合工事は建築・電気設備・機械設備ごとに工種カテゴリを選択する
- ② 処分費は「処分費」区分に・スクラップは「スクラップ」区分でマイナス計上する
- ③ 建築工事で監理事務所を設けない場合は必ず設定する(連鎖減額に直結)
1. 複合工事は工事種別ごとにカテゴリを選択する
建築・電気設備・機械設備が混在する複合工事では、それぞれの工事に対して正しい工事種別カテゴリを個別に選択する必要があります。
- 建築工事部分 → 建築を選択
- 電気設備工事部分 → 電気設備を選択
- 機械設備工事部分 → 機械設備を選択
複合工事では工事種別ごとに共通費が計算される仕組みになっています。すべて「建築」でまとめてしまうと、電気・機械の経費が正しく算出されません。
工種カテゴリを誤ると、適用される共通費率(Kr・Jo・Gp)がすべてズレます。工事規模によっては数十万円単位の誤差につながります。
2. 処分費・スクラップの区分設定
解体・改修工事などで発生する廃棄物やスクラップは、費用区分の設定が経費計算の精度に直結します。
産業廃棄物処分費 → 「処分費」区分に設定する
産業廃棄物の処分費は、直接工事費から控除したうえで共通費率の計算を行うため、積算ソフト上で「処分費」区分に設定します。「材料費」や「労務費」に混入させると、率の計算対象が変わり過大積算になります。
スクラップ → 必ずマイナス計上・「スクラップ」区分に設定する
解体時に発生するスクラップ(鉄くず・銅材など)は売却収入としてマイナス計上するのが原則です。積算ソフト上では「スクラップ」区分でマイナス入力し、直接工事費から正しく差し引きます。
処分費やスクラップを誤った区分に設定すると、共通費率の計算ベースがズレます。特にスクラップを計上しないと直接工事費が過大になり、共通費も連動して膨らみます。
3. 建築工事で監理事務所を設けない場合の設定
公共建築工事の積算では、現場に監理事務所(発注者の監督員用事務所)を設置しない場合、積算ソフト上で「設けない」と設定する必要があります。
この設定をすると、共通仮設費率(Kr)に減額補正が適用されます。さらに、この減額は純工事費・現場管理費・一般管理費等へと連鎖的に波及します。
直接工事費 2,000万円規模 → 約7万円の減額
直接工事費 4,000万円規模 → 約14万円の減額
設定を忘れると、その分だけ工事価格が過大になります。
福島県の公共営繕工事では、監理事務所を設けないケースがほとんどです。デフォルト設定のまま進めず、必ず確認してから積算を進めましょう。
まとめ:積算を始める前の設定チェックリスト
- 複合工事は建築・電気設備・機械設備ごとに工種カテゴリを選択した
- 処分費は「処分費」区分、スクラップは「スクラップ」区分でマイナス計上した
- 建築工事で監理事務所を設けない場合、設定を「設けない」にした
この3つの設定を正しく行うだけで、共通費の計算精度はぐっと上がります。積算ソフトを開いたら、まずこのチェックリストを確認する習慣をつけましょう!

