Common Cost Wizard
共通費算定ウィザード
公共建築工事共通費積算基準（令和7年改定）対応 / 新営・改修 6工種対応
建築・電気・機械設備
1
主工種選択
2
工事内容
3
数値入力
4
共通条件
5
結果確認
主たる工事の工種を選択してください
一般管理費等率（Gp）の算定式は主たる工種によって決まります。複合工事の場合も、まず主たる工種を選んでください。
建築工事
新営・改修
電気設備工事
新営・改修
機械設備工事
新営・改修（昇降機含む）
主たる工事区分を最初に選ぶ理由
令和7年改定の一般管理費等率（Gp）は工種別に算定式が異なります。複合工事では「主たる工種の式」を工事原価合計に1回だけ適用します。共通仮設費率（Kr）・現場管理費率（Jo）は各工種で個別に算定するため、次のステップで工種ごとに入力します。
工事内容を選択してください
新営・改修の別と、従たる工事（複合工事の場合）を選択します。
主たる工事―
従たる工事（任意・複合工事の場合）
選択中: なし
直接工事費・工期の入力
選択した工種ごとに入力してください。
共通条件の設定
工事全体に適用する条件を設定します。不明な場合はデフォルトのまま進めてください。
デフォルト値のまま「計算する」でも算定できます。
福島県をご利用の方へ
福島県は国土交通省の改定から約半年遅れで新単価を適用します。
• 2026年10月15日より前の単価を使用した積算 → 「令和7年改定」を選択
• 2026年10月15日以降の単価が適用される積算 → 「令和8年改定」を選択
• 2026年10月15日より前の単価を使用した積算 → 「令和7年改定」を選択
• 2026年10月15日以降の単価が適用される積算 → 「令和8年改定」を選択
Step 1 で選んだ工種が自動設定されています。令和7年版は工種別算定式を使用。
区分: 35%超（補正なし）
福島県「完全週休2日促進工事」試行要領に基づく現場管理費の補正です。
住宅瑕疵担保履行法による費用等、率に含まれない費用を任意で加算。
計算結果
公共建築工事共通費積算基準（令和7年改定）に基づく算定結果です。