みらいちゃんと学ぶ公共積算｜共通仮設費・現場管理費・一般管理費等の仕組みをやさしく解説

まず工事費全体の積み重なりを頭に入れてしまうのじゃ。そこさえ分かれば、あとは自然と理解できるようになるのじゃよ。

「何に対して率をかけるか」が3つとも違うのじゃよ。そこが一番大事なポイントじゃな。

工事を進めるための「共通的な仮設」の費用じゃな。現場事務所や倉庫、安全標識・消火設備、工事用電気・水道といった費用じゃよ。

計算は直接工事費に率をかける方法が基本じゃ。実際には「率で計算できる部分」と「別途積み上げる部分（交通誘導員・仮囲いなど）」に分かれる率併用方式が標準じゃな。

工種別に6つの式があるのじゃ。積算ソフトが自動で計算してくれるから手計算は不要じゃが、気になる方は下に詳しい式を載せておくのじゃ。

現場管理費は「現場を管理・運営するための費用」じゃな。現場従業員の給与・各種保険料・施工図作成費・通信交通費・補償費などが入るのじゃよ。

共通仮設費が「物や設備の費用」なのに対して、現場管理費は「人を中心とした管理の費用」と考えるとわかりやすいのじゃ。

計算は純工事費（直接工事費＋共通仮設費）に率をかけるのじゃ。共通仮設費と同じく工事費の規模と工期で率が変わるのじゃよ。

鋭いのじゃ！「一般管理費等」の「等」は付加利益が含まれておるからじゃよ。本社の役員報酬・従業員給与・家賃・減価償却費などの「一般管理費」に加えて、法人税・株主配当・内部留保・支払利息といった「付加利益等」も含んだ概念なのじゃ。

計算は工事原価に率をかけるだけじゃ。工期（T）は関係なく、式も工種共通の一本じゃよ。

完璧じゃ！そしてその率は「工事費が大きいほど下がり、工期が長いほど上がる」という傾向があるのじゃ。だから統括情報表の工種区分と工期を正確に入力することが、共通費全体の精度に直結するのじゃよ。