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Common Cost Wizard — R8 Edition
共通費算定ウィザード
公共建築工事共通費積算基準（令和8年改定）対応 / 建築・電気・機械 6区分
令和8年改定
共有されたURLから計算条件を復元しました。条件を変更する場合は「条件を変更」から編集してください。
1
主工種選択
2
工事内容
3
数値入力
4
共通条件
5
結果確認
主たる工事の工種を選択してください
発注時の工事種別を選択します。複合工事の場合も、まず主たる工種を選んでください。
建築工事
新営・改修
電気設備工事
新営・改修
機械設備工事
新営・改修
令和8年改定での算定の考え方
一般管理費等率（Gp）は工種別3表から全工種共通1本（Gp＝32.597−3.591×log10Cp）に統合されました。
共通仮設費率（Kr）・現場管理費率（Jo）の算定式は令和7年改定から変更ありません。
建築・電気・機械を一括して発注する場合、共通仮設費・現場管理費・一般管理費等はいずれも工事種別ごとに算定し、その合計とします。同一工種内で新営と改修を一括して発注する場合は、率の算定に新営・改修の合計額を用い、一般管理費等はその合計工事原価に対して算定します。
一般管理費等率（Gp）は工種別3表から全工種共通1本（Gp＝32.597−3.591×log10Cp）に統合されました。
共通仮設費率（Kr）・現場管理費率（Jo）の算定式は令和7年改定から変更ありません。
建築・電気・機械を一括して発注する場合、共通仮設費・現場管理費・一般管理費等はいずれも工事種別ごとに算定し、その合計とします。同一工種内で新営と改修を一括して発注する場合は、率の算定に新営・改修の合計額を用い、一般管理費等はその合計工事原価に対して算定します。
工事内容を選択してください
新営・改修の別と、従たる工事（複合工事の場合）を選択します。
主たる工事—
従たる工事（任意・複合工事の場合）
選択中: なし
直接工事費・工期の入力
選択した工種ごとに入力してください。
共通条件の設定
工事全体に適用する条件を設定します。不明な場合はデフォルトのまま進めてください。
デフォルト値のまま「計算する」でも算定できます。
前払金の保証がない工事は一般管理費等の補正の対象外です。
区分: 35%超（補正なし）
工事原価に契約保証費率を乗じた金額を一般管理費等に加算します。
週休2日の補正係数は共通費積算基準・積算基準等資料には定めがありません。発注機関の要領をご確認ください。
住宅瑕疵担保履行法による資力確保措置のための費用など、率に含まれない費用を加算します。
計算結果
公共建築工事共通費積算基準（令和8年改定）および公共建築工事積算基準等資料（令和8年改定）に基づく算定結果です。
タブ区切りのテキストです。コピーしてエクセルに貼り付けると、費目・率・金額が列に分かれて入ります。
計算結果が金入設計書と合わない場合、単価・共通費率の算定・入力条件のいずれかに原因があります。原因が特定できないときはよろず相談箱からご相談ください。