電気設備の積算で予定価格が合わない理由5選|そのままでは何年積算しても上達しません

こんな経験はありませんか。

金入設計書を取得したら、思っていたより予定価格と差があった。積算ソフトも最新。積算基準も確認した。それなのに、なぜか予定価格が合わない。

そして気になるのは、「他社はなぜ予定価格に近い積算ができているのか」ではないでしょうか。

分かれ目は経験年数ではありません。差額の原因をどこまで分析しているかです。

この記事を読むとわかること

  • 電気設備の積算で予定価格が合わない、代表的な5つの原因
  • 自社の積算のどこから見直せばよいかの優先順位
  • 金入設計書を使った差額分析の進め方

1結論:原因はソフトではなく「分析の有無」

予定価格が合わない原因の多くは、単価選定・積算条件・共通費・最低制限価格の扱いにあります。そして精度を左右する最大の要素は、差額が出た後に原因を分析しているかどうかです。

高額な積算ソフトを導入すれば予定価格に近づく、という考え方には注意が必要です。同じソフトを使っていても、予定価格に近い会社と、なかなか合わない会社に分かれます。その差は多くの場合、ソフトではなく担当者が見落としているポイントにあります。

2電気設備積算で予定価格が合わない会社に共通する5つの原因

① 単価の選び間違い

最も多いのがこれです。電線や配管材、機器類には似た名称が数多くあります。規格や仕様が一文字違うだけで単価が変わることもあります。差額を分析すると、採用していた単価そのものが違っていたというケースは珍しくありません。まずは単価選定から確認することをおすすめします。

② 執務並行あり・なしを間違えている

改修工事では特に重要なポイントです。学校や庁舎などでは、執務並行の有無によって積算結果が変わります。積算条件を見落としたまま計算すると、原因の分からない差額がそのまま残ります。特記仕様書と積算条件は必ず確認してください。

③ 共通費計算を理解していない

直接工事費ばかりを確認していないでしょうか。差額の原因を追っていくと、共通仮設費・現場管理費・一般管理費等にたどり着くケースも少なくありません。内訳は合っているのに総額が合わない場合は、共通費計算を疑ってみる価値があります。

④ 積算ソフトの精度差

①②③が担当者側の要因であるのに対し、④はツール側の要因です。自治体独自の運用や、積算基準改定への対応状況によって差が生じる場合はあります。ただし、合わない=ソフトが悪い、と決めつけるのは危険です。設定や運用方法に問題がないかを先に検証してから判断してください。

⑤ 最低制限価格を読み違えている

発注機関によって考え方が異なる場合があります。算定方法・補正方法・端数処理が違えば、予定価格の精度が高くても落札には届きません。予定価格だけを見ていると気付きにくい部分です。

差額が出たときに見る順番

  • 内訳の単価が設計書と一致しているか
  • 執務並行など積算条件を取り違えていないか
  • 共通費の率と計算過程が合っているか
  • ソフトの設定・基準の適用年度は正しいか
  • 最低制限価格の算定方法を発注機関ごとに確認したか

3精度が上がる会社がやっていること

予定価格に近い積算ができる会社が、特別な裏技を持っているわけではありません。むしろやっていることは地味です。

  • 落札案件や金入設計書を取り寄せる
  • どの単価が使われていたのかを一件ずつ確認する
  • 執務並行がどう扱われたのかを確認する
  • 共通費がどう計算されたのかを追う
  • 最低制限価格がどの水準だったのかを記録する

この差額分析を積み重ねることで、少しずつ精度が上がっていきます。逆に分析をしない限り、来年も同じ理由で同じ差額が出ます。積算経験よりも、分析経験のほうが精度に効くことがあるのはこのためです。

4まとめ

  1. 単価選定のミス
  2. 執務並行条件の見落とし
  3. 共通費計算の理解不足
  4. 積算ソフトの精度差
  5. 最低制限価格の読み違い

そして本当に重要なのは、予定価格が合わなかった後の分析です。金入設計書を取得し、原因を一つずつ確認していけば積算精度は確実に向上します。まずは直近で外した1件から、差額の内訳を分解してみてください。

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  • 予定価格がなぜ合わないのか分からない
  • 金入設計書を分析したい
  • 最低制限価格の考え方を知りたい
  • 積算ソフトの精度を確認したい
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積算の正解をお伝えすることはできませんが、これまでの経験をもとに一緒に原因を整理できるかもしれません。

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本記事は特定の製品・発注機関を評価するものではなく、一般的な実務上の認識をもとに整理したものです。最低制限価格の算定方法など発注機関ごとの取扱いは、各発注機関が公表する要領等をご確認ください。

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