【共通費】営繕積算の共通費計算をシンプルに解説

2026年10月31日 2026年10月31日

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直接工事費は出せた。あとは共通費を足すだけのはずなのに、どこから手をつければよいのか、ソフトの設定はこれで合っているのか、手が止まってしまう。

このようなお悩みはありませんか。

結論からお伝えすると、共通費が予定価格と合わない場合は、工種区分・執務並行・前払金支出割合・役務の設定を確認してみてください。

共通費の計算そのものは積算ソフトが自動で行います。しかし、入力条件が設計書と異なっていると、数千円から数万円の差が生じることがあります。

この記事では、共通費計算の基本的な流れと、金額が合わないときに確認したいポイントを整理します。

この記事でわかること

共通費計算の流れ

最初に直接工事費を算出します。このとき重要なのが、建築・電気設備・機械設備の区分を整理しておくことです。

共通費は工種ごとに計算するため、区分が混在した状態で積算ソフトに入力すると、共通費の計算結果に影響する場合があります。

また、率対象外となる項目（産業廃棄物処分費）やスクラップ控除の扱いも、この段階で確認しておきます。

工種ごとの直接工事費を積算ソフトへ入力し、共通仮設費・現場管理費・一般管理費等を計算します。

令和8年基準に対応した積算ソフトであれば、計算自体は自動で行われます。ただし、ソフトは入力された条件どおりに計算するため、条件設定が設計書と異なっている場合は結果も変わります。

共通費の仕組みそのものを詳しく確認したい場合は、共通費の徹底解説版もあわせてご覧ください。

率計算だけでは完了しません。積み上げで計上する項目がある場合は、最後に加算します。

予定価格との差を確認する際は、積み上げ項目の漏れがないかも確認しておきましょう。

共通費は次の順番で計算されます。

ポイントは、最初の直接工事費がずれると、その後の共通費も連鎖してずれることです。そのため、共通費だけを確認するのではなく、まず直接工事費の条件を確認することが大切です。

施設を使用しながら工事を行う条件かどうかを確認します。設計書の条件と積算ソフトの設定が一致していない場合、共通費に差が生じることがあります。

前払金の条件も共通費に影響します。発注機関の条件と積算ソフトの設定が一致しているか確認しましょう。

役務を共通費率の対象として扱うかどうかで結果が変わることがあります。入力区分に誤りがないか確認しておきましょう。

※実際の取り扱いは、発注機関の設計図書・仕様書をご確認ください。

共通費の考え方を一から整理したい方は、共通費の徹底解説版をご覧ください。

共通費の計算条件で迷う場合や、予定価格との差が解消できない場合は、よろず相談箱をご利用ください。

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