公共建築工事の共通費計算ツール【無料】令和8年改定対応・工事価格を自動計算

積算担当の皆様、お疲れ様です！

共通費を計算したいけれど、共通仮設費・現場管理費・一般管理費等を順番に計算するのは意外と面倒です。そんな方向けに、SEKISAN-PROでは公共建築工事共通費積算基準（令和8年改定）対応の無料計算ツールを公開しています。

共通費計算とは？3つの費目を順番に算定する

共通仮設費

直接工事費（P）と工期（T）をもとに共通仮設費率（Kr）を求め、直接工事費に乗じて算定します。工種・新営改修の別ごとに異なる計算式が定められています。

現場管理費

直接工事費に共通仮設費を加えた純工事費（Np）と工期（T）をもとに現場管理費率（Jo）を求め、純工事費に乗じて算定します。

一般管理費等

純工事費に現場管理費を加えた工事原価（Cp）をもとに一般管理費等率（Gp）を求め、工事原価に乗じて算定します。前払金の有無によって補正が入ります。

共通費を手計算する場合の流れ

3つの費目を順番に計算する必要があり、途中で工種の選択や補正も必要になります。

1. Kr を計算する
2. 共通仮設費（Ka）を計算する
3. 純工事費（Np）を計算する
4. Jo を計算する
5. 現場管理費（Ja）を計算する
6. 工事原価（Cp）を計算する
7. Gp を計算する
8. 工事価格を計算する

指数・対数を使う計算式のため、ミスが出やすく確認にも時間がかかります。

無料の共通費計算ツールでできること

対応工種一覧

• 建築工事（新営・改修）
• 電気設備工事（新営・改修）
• 機械設備工事（新営・改修）
• 昇降機設備工事（新営のみ）

複合工事（建築＋電気＋機械など）も工種ごとに入力して合算表示できます。

令和8年改定の共通費積算基準に対応

令和8年改定で一般管理費等率（Gp）は全工種共通の1本の算定式に統合されました。改定前は工種ごとに異なる Gp 表を使っていましたが、改定後は工種を問わず同じ式で計算します。このツールは改定後の算定式に対応しています。

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手計算でも求められますが、実務では工種選択や各種補正の確認も必要になります。まずはツールで概算値を確認してみてください。

まとめ

本ツールは公共建築工事共通費積算基準（令和8年改定）に基づいて算定します。実際の積算は発注機関の基準を必ず確認してください。